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トレンド10

1ヵ月の出来事から、インフラビジネスの潮流を探る「トレンド10」。
三井住友トラスト基礎研究所の福島隆則・主席研究員が解説

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福島隆則(ふくしま・たかのり)

三井住友トラスト基礎研究所
PPP・インフラ投資調査部 部長 主席研究員
早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了(MBA)。PPP/インフラ投資に係るリサーチ・コンサルティング業務に従事。内閣府「民間資金等活用事業推進委員会」専門委員。
経済産業省「アジア・インフラファイナンス検討会」委員。国土交通省「不動産証券化手法等による公的不動産(PRE)の活用のあり方に関する検討会」委員。
日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)。著書に「よくわかるインフラ投資ビジネス」(日経BP社・共著)など。
  • 福島隆則の「トレンド10」スマートシティの道もLEDから(2018/12/12)

    1カ月の出来事から、インフラビジネスの潮流を探る「トレンド10」。三井住友トラスト基礎研究所の福島隆則・主席研究員が解説する。

    ■11月の「トレンド10」
    ①スマートシティの道もLEDから
    ②スペインを想起させたFIT紛糾はこれで収まるか
    ③CO2過去最高に対抗する環境ビジネス
    ④活況に沸くデータセンター、ついに水中へ
    ⑤英国蓄電池ビジネスに暗雲
    ⑥立ち上がる次世代インフラ維持管理ビジネス
    ⑦水道広域化に国も本腰
    ⑧「伐採+バイオマス」で一石二鳥狙う
    ⑨中国脅威も、学ぶべきはタフネスか
    ⑩政治リスクはインフラ投資に影を落とす
  • 福島隆則の「トレンド10」本家英国PFIの終焉で日本は“どうするか”(2018/11/14)

    1カ月の出来事からインフラビジネスの潮流を探る「トレンド10」。三井住友トラスト基礎研究所の主席研究員、福島隆則氏が解説する。

    ■10月のトレンド10
    ①本家英国PFIの終焉で日本は“どうするか”
    ②出力制御を当たり前にしないために
    ③スマートシティで電力システムの弱点克服
    ④大津ガスコンセッションは総合ユーティリティ会社を目指す
    ⑤5G沸騰でJTOWER参入、通信タワーファンドに期待
    ⑥独自送電網や蓄電池整備に新しい動き
    ⑦活況のインフラファンド、みずほ系が2号デット組成
    ⑧スキポール空港が欧州初のグリーンボンド
    ⑨相次ぐ航路の休廃止、問われるのは経済性・社会性の両立
    ⑩社会インフラにも影響、悪い歴史の繰り返し
  • 福島隆則の「トレンド10」関空の試練を“教訓”にできるか(2018/10/10)

    1カ月の出来事からインフラビジネスの潮流を探る「トレンド10」。三井住友トラスト基礎研究所の主席研究員、福島隆則氏が解説する。

    ■9月のトレンド10
    ①関空の試練を“教訓”にできるか
    ②コンテナ流出で受けた神戸港の痛手
    ③インフラファンドにも波及したブラックアウト
    ④目線が合わない再エネの入札
    ⑤再エネを求める企業、供給は足りるか
    ⑥海外の再エネ案件から見習うべきこと
    ⑦猛暑で拡大する学校空調PFI
    ⑧Post-PFIに金融投資家の出番を
    ⑨リーマン危機10年、印インフラ金融に信用不安
    ⑩金融投資家が奪い合うインフラの果実

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