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トレンド10

1ヵ月の出来事から、インフラビジネスの潮流を探る「トレンド10」。
三井住友トラスト基礎研究所の福島隆則・主席研究員が解説

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福島隆則(ふくしま・たかのり)

三井住友トラスト基礎研究所
PPP・インフラ投資調査部 部長 主席研究員
早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了(MBA)。PPP/インフラ投資に係るリサーチ・コンサルティング業務に従事。内閣府「民間資金等活用事業推進委員会」専門委員。
経済産業省「アジア・インフラファイナンス検討会」委員。国土交通省「不動産証券化手法等による公的不動産(PRE)の活用のあり方に関する検討会」委員。
日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)。著書に「よくわかるインフラ投資ビジネス」(日経BP社・共著)など。
  • 福島隆則の「トレンド10」送配電事業でインフラ・プレイ(2019/01/16)

    1カ月の出来事から、インフラビジネスの潮流を探る「トレンド10」。三井住友トラスト基礎研究所の福島隆則・主席研究員が解説する。

    ■12月の「トレンド10」
    ①送配電事業でインフラ・プレイ
    ②日本に再エネ100%のデータセンターができる
    ③活況のデジタルインフラ、留意すべきは安全保障
    ④JIC問題は官民連携の“あるある”
    ⑤洋上風力発電事業に海外進出の波
    ⑥水道法改正もコンセッションより三セクか
    ⑦オールドな「ニュータウン」をスマート化
    ⑧「建設と金融の融合」に動き出す建設業界
    ⑨仏ヴァンシ・エアポートが英空港株を取得
    ⑩成長分野になるか斎場PFI
     
  • 福島隆則の「トレンド10」スマートシティの道もLEDから(2018/12/12)

    1カ月の出来事から、インフラビジネスの潮流を探る「トレンド10」。三井住友トラスト基礎研究所の福島隆則・主席研究員が解説する。

    ■11月の「トレンド10」
    ①スマートシティの道もLEDから
    ②スペインを想起させたFIT紛糾はこれで収まるか
    ③CO2過去最高に対抗する環境ビジネス
    ④活況に沸くデータセンター、ついに水中へ
    ⑤英国蓄電池ビジネスに暗雲
    ⑥立ち上がる次世代インフラ維持管理ビジネス
    ⑦水道広域化に国も本腰
    ⑧「伐採+バイオマス」で一石二鳥狙う
    ⑨中国脅威も、学ぶべきはタフネスか
    ⑩政治リスクはインフラ投資に影を落とす
  • 福島隆則の「トレンド10」本家英国PFIの終焉で日本は“どうするか”(2018/11/14)

    1カ月の出来事からインフラビジネスの潮流を探る「トレンド10」。三井住友トラスト基礎研究所の主席研究員、福島隆則氏が解説する。

    ■10月のトレンド10
    ①本家英国PFIの終焉で日本は“どうするか”
    ②出力制御を当たり前にしないために
    ③スマートシティで電力システムの弱点克服
    ④大津ガスコンセッションは総合ユーティリティ会社を目指す
    ⑤5G沸騰でJTOWER参入、通信タワーファンドに期待
    ⑥独自送電網や蓄電池整備に新しい動き
    ⑦活況のインフラファンド、みずほ系が2号デット組成
    ⑧スキポール空港が欧州初のグリーンボンド
    ⑨相次ぐ航路の休廃止、問われるのは経済性・社会性の両立
    ⑩社会インフラにも影響、悪い歴史の繰り返し

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