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これからのスタジアム・アリーナ
インフラビジネスJAPANは9月26日、「日本に民設民営、アリーナファンドは根付くのか?」をテーマに、東京都内で第2回インフラ投資有識者会議を開催。三井住友トラスト基礎研究所の福島隆則氏と、電通の高橋俊憲氏をゲストスピーカーに招き、スタジアム・アリーナ事業における官民連携の課題や推進方法について議論を交わした。

会議の前半では、福島氏が「ファンドを活用したスタジアム・アリーナ整備について」、高橋氏が「アリーナはメディアになる!ライブコンテンツが創る“感動産業”」と題して講演した。後半のトークセッションでは、両講演に対して参加者から寄せられた質問を中心に討議した。

ここでは、トークセッションの内容を官民連携スキーム、横浜文化体育館などの事業に携わる電通の事業構想、今後の展望などを5回に分けて報告する。

(1)二段構えの官民ファンドをイメージ

(2)資金調達は事業体の信用力が頼り

(3)世界では運営者主導が常識

(4)“編成”の視点で描く電通の事業構想

(5)街づくりも含んだ注目プロジェクト
 
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